認知行動療法について

医者

治療費の負担

抗うつ薬などを服用することは、非定型うつ病の治療に大切なことではあるものの、心理療法も同時に欠かせない治療となっています。心理療法はときにカウンセリングと言われますが、自分の内面を話す患者に対して、カウンセラーが共感しつつ耳を傾けるパーソン・センタード・セラピーとは別物です。パーソン・センタード・セラピーを受けるとすれば自費診療となり、保険診療の対象となるのは認知行動療法です。セッションは医師と共に患者一人で行う場合もありますが、大抵の場合は集団認知行動療法です。まず非定型うつ病の患者が感じた困難な状況を思考と感情、身体的感覚、そして行動の4領域に分解します。領域はそれぞれ互いに影響し合います。起きた状況をマイナスに捉えれば行動もマイナスに引きずられますが、プラスに捉えれば行動もプラスに引っ張られていくということです。マイナスに捉えてしまうことが、その先の物事や気持ちにも大きな影を落とすことに気付くのが、治療の第一段階です。さらに、物事には二面性があることを理解し、マイナスに感じてしまってもプラスの面も見てみる練習をしていきます。こうすることでマイナスの連鎖を断ち切ることができ、自分自身で問題を解決できるようになるのです。精神障害は怪我と違っていつ治るものなのか分からないですし、この先ずっと付き合っていかなければいけない可能性もある病気です。基本的に保険診療となるので、多くの人は3割負担の治療費で済みます。しかし、毎月支払っていく内、負担に感じる人は少なくありません。非定型うつ病で基本治療の一つとなる認知行動療法は、週1回の間隔で行うのが一般的です。健康保険の対象となるのは16回までのセッションで、それ以上の場合は自費となります。多くの人は保険内で治療できているので、自費で支払う可能性は低いです。3割負担の場合は1回のセッションにつき、3千円以下が目安です。それから、抗うつ薬など、薬代にかかる費用は個人差があります。昔からあるタイプの薬やジェネリック薬ならであれば安めですが、新しいタイプだと高めになりますし、何種類処方されるか分かりません。医療費の支払いが大変で治療を止めてしまうと症状がよくならなかったり悪化したりするので、自立支援医療制度の利用を考えてみるのも一案です。この制度は世帯収入と非定型うつ病の症状によって、自己負担額が決まる仕組みです。自治体によって内容が異なる場合があるため、保健所や医療機関のソーシャルワーカーなどに相談してみるといいでしょう。